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企業がメディア化する方法 Juny Lee
 
   
 
   

スマートフォンやソーシャルメディアの使用時間の増加により、モバイル、オンラインのコンテンツやメッセージの容量はピークに達しています。ユーザーの時間には限りがあるため、企業はターゲットユーザーの関心を引くコンテンツ作りに尽力しています。以下は、企業/ブランドの広報担当者が留意すべき、オンライン・コンテンツの6つの傾向です。

オンライン・コンテンツの6つの傾向

第一に、ユーザーの意見に影響力を持つ、予測不能で多種多様な分野のニュースがオンライン上を流れています。ジャーナリストでさえも、デジタル・インフルエンサーのコメントやコンテンツ、ネットワークを活用して記事を書くようになっています。

第二に、ユーザーの情報収集が、ソーシャルメディアのチェックから始まる傾向にあり、メディアのコンテンツ制作者も、まず検索エンジンやソーシャルメディアを利用して記事のネタを探します。またマスコミも記事を書く際に、まずオンラインでアクセスの多い記事や人気のコメントを確認した後に、企業/ブランドの広報担当者にコンタクトしています。

第三に、メディアの消費がパーソナライズされてきており、Google Alerts、Feedly、HanRss[i]といったコンテンツフィルターの普及により、コンテンツの閲覧率を引き上げることが以前にも増して困難になっています。つまりユーザーは興味関心に合うコンテンツのみを探す傾向が高まっているのです。

第四に、コメントもコンテンツであり、ユーザーにとって、コメント欄での会話が、コンテンツを楽しみ活用する方法の1つとなっています。会話を通して得たストーリーにより、特定のブランドへの関心がより高まり、コンテンツ拡散の方向性が決まることは少なくありません。

第五に、すべてのコンテンツがマルチメディア化しているということです。印刷物のみを手掛けていた従来型の出版社ですらも、インフォグラフィック、画像、動画などのコンテンツを利用し始めています。最近では、モバイル用にコンテンツを最適化することが新たな課題となっています。

第六に、コンテンツ制作はもはや記者だけの特権ではなくなっています。既存メディアによるニュースサイトはかつてのような影響力を持たず、知り合いからSNSで勧められたコンテンツのほうが、より頻繁に閲覧される時代です。また特定分野のブロガーが、消費者の意見に多大な影響を与えるのは当然となっています。

「企業がメディア化」すること

現在のデジタルメディア環境は、企業のコンテンツ・マーケティングに関するアプローチに変化を与えています。企業が独自の情報を共有する上で、もはや従来型メディアに依存する必要がなくなったのです。つまり企業自体がソーシャルメディアを介してターゲットとコミュニケーションを図り、ブログやニュースルームを通じてニュースを共有し、きちんと最適化されたトピックを設定する必要があります。

今こそ、既存のPR活動の補完的アプローチとしてデジタルPRを活用し、企業をメディア化へと変換させる時期です。効果的な戦略には、革新的なコンテンツを制作する能力だけでなく、常に変化する環境にスマートデバイスやオウンドメディアを統合する能力が必要となります。統合されたコミュニケーション戦略を確実に実践することによって、企業はメディア化することができるのです。

[i] 日本ではその他にGunosy、SmartNewsといったスマートデバイス向け無料ニュースアプリが増加し、利用者は増加傾向にある。(参照:2014年9月1日 東洋経済オンライン“ニュースアプリ大混戦、生き残るのはどこだ”)



(この記事は、2014年5月15日に当社APACサイトで掲載されたものの翻訳に、一部加筆修正を加えたものです。)